住友ゴム工業株式会社
ソーシャルメディアデータの高精度解析が答えを見つける
難しい具体的な施策効果の検証
1909年、英国ダンロップ社の極東地区工場として、そして国内初の近代的ゴム工場としてスタートを切った住友ゴム工業。自動車用タイヤやテニス、ゴルフ用品でリーディングカンパニーである同社では、これまでもグローバル規模でのブランディング施策に大きな投資をしてきました。その中で客観的な効果検証を十分に行うべく、ISIDが提供するソリューションから、ソーシャルメデイア分析力を期待し、NetBaseの導入を決めました。
毎年世界約20カ国でブランド調査を実施しており、そこで認知度の上昇や下降の傾向は把握できます。しかし、何が原因で上下するのかが分からず、どの施策やキャンペーンが効いて、どれが効かなかったのかがタイムリーに見えません。そのため具体的な効果検証を行う手段としてソーシャルメディア解析ツールの導入を検討しました。別部門で使用していたツールで解析してみたところ、「例えば地域ごとのソーシャルメディアの投稿数がわかっても、その中のゴミデータの排除ができないために、その投稿がポジティブなものかネガティブなものかが正確にはわかりませんでした。また、クロス集計によって投稿内容を細部化して具体的な状況や原因を探ることもできませんでした」と川野氏。クロス集計で情報を深掘りして分析できると聞き、NetBaseの導入を開始しました。
情報の深掘りと自然言語解析技術で具体的な施策効果が明らかに
NetBaseの導入により、例えば商品ライン別に「価格」や「性能」などのキーワードごとにポジティブ/ネガティブ投稿を確認できるようになり、併せて具体的な施策効果も把握できるようになりました。
同じ分析軸で競合も含めたブランド別に見ることで「競合分析」も可能です。また、45カ国の多言語での自然言語解析の技術特許を有しているNetBaseは、グローバル規模での分析でも高精度の言語処理能力を発揮します。ソーシャルメディア分析を進める川野氏は「NetBaseは世界中の情報を拾ってくることができ、グローバル全体で同じ切り口で高精度に分析できる。これはグローバル展開する上では非常に有効です」「以前は本社の経営企画の人間が現場の状況を把握するのは難しいのでは？という意見もありました。しかし今後はNetBaseを使うことで現地の反応がリアルタイムで把握でき、お互い共通認識の下に現地のマーケティング担当とさまざまな施策をブラッシュアップしていくことができると考えています」と評価します。NetBaseを使って商品レビューを分析した結果を商品開発に活かしたり、タイヤ、スポーツなど事業をまたいだユーザーの動向を分析し、各事業の奏上効果を発揮するるためのマーケティング活動をグローバルで実施するなど、より実験的な施策に調整する予定です。
NetBase は世界中の情報を拾ってくることができ、
グローバル全体で同じ切り口で高精度に分析できる。
これはグローバル展開する上では非常に有効です。
住友ゴム工業株式会社
川野将宜氏
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